KA.Blog

株式市場で気になる銘柄をピックアップして分析、検証していきます。主に中期~長期の投資で成果を上げ、値動きを追っていく予定です。株の他にも日常の話題やコーナーで綴っていき、むさくるしくない(?)ブログにしていきたいと思っています。

沖縄はおっきーなー!わー!!その4

ちょっと話が脱線していましたが、まだ新婚旅行紀は続いております。もうかれこれ一ヶ月前の話なのですが・・・惑わされないようにしっかり付いてきてください(;^_^A

珊瑚の海を満喫した我々は、返す刀で首里城へと向かいました。私は実は沖縄は二回目。なので首里城も行った事はあったのですが、嫁は初めての沖縄。やっぱ沖縄での観光名所と言えば首里城でしゅりしゅしゅしゅでしょという事で行きました←意味不明

嫁が突然「首里そばを食べたい!」と言い出しました。
私「首里そば?」
嫁「首里城の近くで食べられるらしいよ」
私「ソーキそばと違うの?」
嫁「うーん、わかんない┐( ̄ヘ ̄)┌」

私はソーキそばなら前回沖縄に来た時に既に食べました。麺の上に豚のあばら肉が乗ったもので、チャーシューのようですがチャーシューとは違います。

嫁「首里そばがすごい美味しいんだって!行列が出来ているらしいよ(^^)」
私「ふーん、ソーキそばとどう違うのかな?」

とりあえず我々は首里城へと車を走らせました。首里城の近くに来ると「駐車場はこちら」と看板が出ているのでそちらに向かってみると、別の誘導員の方に「こちらです」と中継誘導されました。数メートル先にいるとまた誘導員の方がいて「こちらです」と指示され、もう数メートル行くとまた「こちらです」と誘導されます(・・;)そして駐車スペースに「バックで入ってください」と指示されて駐車完了。ものすごい中継っぷりでした( ̄Д ̄;;

確かに沖縄は観光立県ですから、観光客に十分満足して帰ってもらおうという気持ちがあるのでしょうが、やや過剰なような気がします(・・;)もう少し放っておいてもらっても良さそうですが・・・

駐車場を出たらすぐに「首里城案内カウンター」とあるのが目に留まりました。我々が行ったのは夕方5時頃。普通そば屋さんって夜にはやってないイメージがあるので、私はすかさず「あのー、首里そば今の時間でも食べられるところってありますか?」と聞きました。

係の人「へ?」
私  「いや、この辺で首里そば食べられるって聞いたんですけど。今の時間でどこか食べられるところご存知ないですか?」

数瞬の沈黙。あー、この人首里そばって知らないのかな?やだなー、有名なのに。もぐりな人だなー┐( ̄ヘ ̄)┌・・・と思いかけたその瞬間、
係の人「いや、首里そばって店の名前で、種類はソーキそばですよ。今の時間もどこも何も一軒しか食べられるところはないですよ┐( ̄ヘ ̄)┌」
と無知な私へのカウンターパンチ(××)なんだ、首里城のそばで食べられるそばが首里そばなのかと思っていました(;^_^A←ダジャレ込み

ネットで調べたところ、首里そばは超人気ですぐに当日分の数が出てしまって、お昼過ぎには終わってしまうのだとか(T_T)天気が崩れてきた沖縄の空からぽつりぽつりと雨が降ってきましたが、それは私の心の涙でもありました。(つづく)

さて、心の涙を流したくない日経平均は本日反落。前日のNYダウは想定通りの新大統領決定後の材料出尽くし感から大幅反落。新大統領が決まったら決まったで熱狂は冷め、後は現実的に山積する問題に目を向けなければならない状況に来ています。

それを受けた日経平均は朝方より売りが先行。ここまで2日間で1000円近くの上昇と急ピッチで買い進まれた反動もあって、一気に値を下げる展開に。あっさりと9000円を割れるとそのままズルズルと下値を切り下げ、後場に入ってもアジア株安に買いが現れず、9000円を回復できずに引けました。

投資判断は「中立」。今回は「売り」に近い「中立」となっています。日によってスタンスをネコの目のように入れ替えて立ち向かわないといけない昨今の相場展開ですが、テクニカル的には25日線に上値を抑えられている格好に。ストキャスも軟化ということで、久しぶりに出た新値足大陽線もイマイチ強気転換に見られないところです。

そして何より明日の市場心理を冷やすと見られるのがトヨタ(7203)の大下方修正。通期営業利益見通しを1兆円下方修正してきました。これは日本企業最高の下方修正幅という事になるのではないでしょうか。

中間期時点では5820億円なのに通期では6000億円。つまりトヨタグループ全体で後期はたったの180億円しか営業利益を稼ぎ出せないという事になっています。既に後期は2ヶ月が経過していますが、当然漠然とした2ヶ月間の売れ行きは把握しているわけで、それらを加味してもたった180億円という厳しい数字。いくら固めに見積もっているとは言え、ある程度根拠のある数字がこの180億円なのです。日本でものすごく活況だった中京地区はこれで一気に冷え込む事になるでしょう。

新大統領のオバマ氏は自由貿易否定の動きに出ると言われています。そうなるとアメリカに対して輸出する産業は大きなダメージを受ける事が予想され、つまりは日本の産業のほとんどが厳しい立場に置かれる事になりそうです。その象徴が今回のトヨタの決算なのでしょう。

まして為替の想定レートも甘めです。ドルは103円、ユーロは146円とのこと。現在の為替水準からかけ離れ、特にユーロに至っては20円近く違うのです。為替ヘッジを入れている、世界各国に工場がある事を加味しても、更なる下方修正の恐れすら存在しているわけです。

本日もある種トヨタショックの前哨戦が起きていましたが、明日は本格的なトヨタショックが待ちかまえている事でしょう。下手すると明日は8000円割れも想定されます。日本もいよいよ待った無しの状況になってきました。早く解散総選挙をして、政治的な空白を創る事無くただちに政策を実施できるような環境を整えなければ、日本の基幹産業はいよいよ立ち行かなくなります。

とはいえ、ショックは今週いっぱい程度で収まると思います。来週になればG20に向けた期待感も出てくるでしょう。まあ来週の事はまた明日の様子を見てから考えれば良いのでしょうけれど。

やはりこういうジェットコースター相場にはヘッジを入れておく必要性を痛感します。信用取引が出来る人は信用売りと現物株買いのセットで、ワラントなどが買える人はプットオプションを購入して上げ下げどちらにも対応できる環境を整えなければなりませんね。特に市場を終始見ていられない人は。

新興市場は「強気の買い」。本日は3指数共に下落。ただし大型株ほどは下落率が大人しい状況。大統領選挙はオバマ氏の勝利という事で、民主党の政策によりネットを強化するというスタンスからネット関連株が買われる展開となっています。昨日から売買代金も3市場併せて300億円を超えてきており、少し勢いが戻ってきています。ただ久しぶりに3日も続くIPOは現在2連敗の公募価格割れ。大型株が買えないという消去法ながらでも、投資家の関心を呼び戻せるかがカギになります。

ソフトバンク(9984)は続伸。連日のストップ高の反動からさすがに安かったものの、引け間際数分で100円以上上げる買い注文が集中。一気にプラス引けとなりました。ただしザラ場引けで、最終気配は70円程度下の水準となっており、瞬間風速的な買いだったという事になっています。それでも最近はようやく信用需給が好転してきて久しぶりに逆日歩も付きそうな売り長に。売り方の踏み上げ相場となれば逆行高の展開も十分期待できそうです。

ダイハツ(7262)は反落。ただ前述したトヨタの超大型下方修正が、明日以降自動車業界全体に大きな逆風となると思われます。既に日産(7201)、ホンダ(7267)の決算も予想以上に悪かったわけですが、それ以上に悪かった親会社トヨタの決算。孝行息子である同社の頑張りも虚しく、場合によっては再度500円台を目指す展開となりそうです。テクニカル的にも苦しく、嵐が止んで「ダイハツまで悪い」という誤解が解けるまでは避難しておく方が良いのかも知れません。

みずほFG(8411)も反落。こちらもやはりトヨタショックの影響を避けられそうにありません。金融株も儲かる企業があってこそ成り立つ仕事ですから。日本の基幹産業への不安は再度金融不安に飛び火する恐れがあります。だからこそメガバンクは海外に販路を求めつつあるわけで、そういう意味では引き続き攻めの姿勢を失って欲しくはないのですが。

以下ポートフォリオの動きです。

買い銘柄

ソフトクリエイト(3371) 2005年12月2日より 3470円→651円 目標6000円

ソネットエンターテイメント(3789) 2006年1月20日より 390000円→207000円 目標75万円

ソフトバンク(9984) 2007年10月5日より 2400円→1313円 目標3000円

メディカルシステムネットワーク(4350) 2007年10月15日より 117000円→102000円 目標20万円

ダイハツ(7262) 3月25日より 1141円→822円 目標1500円

みずほFG(8411) 4月15日より 433000円→272100円 目標70万円

SEH&I(9478) 5月28日より 13000円→8800円 目標2万円

USEN(4842) 7月15日より 300円→143円 目標400円

日本リテールファンド(8953)  8月31日より 450000円→324000円 目標55万円

※株式投資は自己責任でお願いします。文中の内容は現時点で予測できる範囲で想定されたものであり、投資成果を保証するものではありません。