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本日は３月の成績発表です。３月も３日新甫で荒れるというアノマリー通り波乱の動きとなりました。そんな中で私のポートフォリオはどうなったでしょうか。早速検証してみましょう。
買い銘柄
みずほFG(8411)
209円→210円（24営業日保有 上昇率0.5％）
配当利回りの高い銘柄ですが、地合の悪化と信用買い残の重石によって売られる流れに。むしろ権利落ち後から買われ、新年度相場に入ると海外勢からの評価の高まりに合わせて再度２００円を回復してきました。業績的には「前期最終損益は過去最高と並ぶ水準」との観測報道が伝わっており安心感。個人投資家の保有割合の大きい銘柄でもあり、同社の株価の趨勢が全体相場に及ぼす影響は強いです。２００円での値固めに期待。
三井海洋開発(6269)
2564円→2494円（24営業日保有 下落率2.7%）
こちらも権利落ち後から買い戻される動き。相方の日本海洋掘削（１６０６）がほぼ一年間下落トレンドにある中で、同社にもなかなか買いが回ってこない感じです。足元で原発の再稼働が困難である以上、また日本の財政再建のためにもメタンハイドレートの実用化は喫緊の課題です。材料性の高い話題が膨らむことに期待。
東京瓦斯(9531)
510円→523円（9営業日保有 上昇率2.5%）
地合に逆行して高くなる場面があったため利食い終了。良いところで逃げられたと思います。ガスの小売り自由化はNo.1企業としてのメリットが大きいと思いますが、大阪ガス（９５３２）や伊藤忠（８００１）がアメリカのシェールガス権益で減損処理を迫られるなど、ちょっと一言でシェールガスと言ってもバラ色では無い様子。その辺りに警戒が必要な感じです。
フィールズ(2767)
1794円→1608円（14営業日保有 下落率10.4%）
業績の下方修正を出してきたところで損切り。ブログの更新日の関係で一日遅れたのが痛かったですが、仕方無いですね。パチンコ関連株は軒並み業績が悪く、ある種景気回復と逆相関にある業界です。またカジノ法案が本当に通るなら、やはりパチンコ業界は競争激化となりますから（シンガポールのように本邦人に規制を行うなら別ですが）、やはり事業環境は悪くなります。ただそもそも同社はパチンコ一本槍からの脱却を図っていたので期待したんですけどね。
京浜急行(9006)
853円→849円（17営業日保有 下落率0.5%）
優待狙いの買いなどを期待してのエントリーだったので、権利落ち前に売却としました。思ったより幅が出ませんでしたが、まあまあ良いところだったと思います。今後も特区構想、訪日外国人の増加、西武HD（９０２４）の上場、不動産株としての側面などなど、鉄道関係は面白い材料を内包しているので、基本的には良い銘柄だと思います。
アライドテレシスHD(6835)
85円→94円（3営業日保有 上昇率12.4%）
毎年自社株買いをする銘柄なので期待してホールドしていましたが、今年は自社株消却の方でした。まあどちらも株主還元策としては前向きなので、急騰した場面で戻り売り。何とか被害は最小限に止めました。
ノバレーゼ(2128)
3/4より 950円→1033円（22営業日保有 上昇率8.7%）
好業績の上値追い銘柄としてエントリー。足元では１０００円で足場固めの動き。小型であまり目立ちませんが、１２００円まで行けば実質的な上場来高値になります。結婚式ビジネスは消費増税もほとんど影響がありませんし、業界シェアもまだまだ小さい会社ですから、今後の伸びしろの大きさに注目。
岡部(5959)
3/6より 1448円→1521円（20営業日保有 上昇率5.0%）
人手不足が著しい建設業の支援株としてエントリー。金曜も建設業界の人手不足対策として、政府は外国人労働者の活用を決定。結局仕事があっても、若者は建設業界にあまり入りたがりませんからね。これは同時に今までの公共事業のばらまきが、更に一段と景気に効果が無くなることを示唆しています。ともあれ、同社にとっては事業環境の良い流れは継続しますし、高値更新からの上値追いの動きはまだまだ続きそうです。
日本製紙(3863)
3/17より 1994円→2028円（13営業日保有 上昇率1.7%）
高配当、売り長、セルロースナノファイバー、花粉症関連などなど豊富な材料をはやしてエントリー。ただ意外に２１００円の上値が重く、２０００円前後でウロチョロ。足元ではようやく下げ止まり切り返してきました。権利落ち分を考慮すると実質的に高値圏に戻ってきており、再度売り方に買い戻しを強いる展開に。高値更新も時間の問題でしょう。
ダイキョーニシカワ(4246)
3/19より 1640円→1730円（11営業日保有 上昇率5.5%）
IPOながらも割安感からエントリー。エントリー後も下落が続きましたが、権利落ち日での包み陽線示現で底打ち感が明確に。その後は戻りを試しています。為替も円安進捗が続いているので、同社の主要取引先であるマツダ（７２６１）も足元でしっかり。今期も期待できる事業環境にあります。今月末にはTOPIX算入の買いも期待でき、更なる需給の改善も見込めます。またPERはそれでも８倍ちょっとと、とてもIPO銘柄とは思えません。
売り銘柄
KDDI(9433)
6201円→6110円（5営業日目保有 下落率1.5%）
地合が悪い中で上昇が続き、全く裏目。で、損切りした後はしっかりと下がっていきました。すっかりダメダメ。ただ金曜もスマホの格安プランを検討と伝わり、相変わらず携帯の事業環境は競争激化で悪いまま。MVNOも絡んできて、今年に入って良いニュースが全くありません。引き続き弱気視点で見ています。
以上の結果から、１営業日当たりの騰落率を計算すると
0.12（％／営業日）という結果が出ました。
計算式は各銘柄の保有営業日日数√騰落率を合計し、出された数字を銘柄数の合計で割り、平均値を算出します。つまり全ての銘柄に同額投資したとして、一営業日当たりの平均上昇率を導き出し、そこから一営業日当たりのポートフォリオの平均上昇率を出すわけです。
ただ、今月はアライドテレシスが短期で急騰したので、同株は最長の24営業日保有したとして保守的に見積もっています。一方、短期間で急落したフィールズはそのまま評価しています。
ちなみにその間
日経平均 2/28終値 14841円→15063円（24営業日 上昇率1.5％）0.06（％／営業日）
TOPIX 2/28終値 1211 →1215 （24営業日 上昇率0.3％）0.01（％／営業日）
今月はベンチマークに勝利。３月は結構頑張って頻繁に更新できたので、上手く売り買いが出来ました。
そしてKA指数の発表です。KA指数とは、ブログで初めて銘柄を紹介した2005年8月23日の寄り付き前を100として、今は何ポイントになったかということです。
KA指数519.7ポイント
ちなみにアライドテレシスをそのまま評価した場合は554.3ポイントということで、急回復でした。
さて、４月の相場展望ですが、目先の投資判断は「やや売り」に戻します。注目の雇用統計の結果は、非農業部門雇用者数の増加は１９．２万人ということで、市場予想の２０万人を下回る内容に。それを受けて金融緩和縮小のペースが鈍るという期待から一時高くなる場面があったものの、結局引けではハイテク株の下落が大きく全般的に大きく売られました。NASDAQは２％以上の下落率に。
シカゴ２２５先物は１４９００円辺りにまで値を下げています。為替もドル円が一時１０４円を付けていたところから１０３円前半まで急落。とりあえず月曜は弱くスタートすることは確定的で、火曜の日銀金融政策決定会合も控えることから、引き続き商いは低水準で買い手も不在な印象を受けます。
本来であれば今回の雇用統計の結果は理想的な着地の数字でありました。大体予想通りで、強過ぎも無い。最早株価は景気のバロメーターとは言い難く「インフレで目減りするキャッシュよりはマシ」な金融商品ですから、景気指標がどうであれ足元でダウもS&Pも過去最高値を更新していました。今後も緩和幅が高水準であれば「キャッシュよりはマシ」な状態が続きますから、株高に繋がるはずでした。
ところがアメリカ株が実際に開いて間もなく下げに転じてきました。これは雇用統計の結果が云々というよりも、高値に位置していた株価の売りのタイミングと見られた可能性が高いと思います。ですから余程極端な結果が出ないのであれば、どちらにせよ金曜のアメリカ株は売られていたのではないかと思います。
一応現段階でアメリカ株が売り転換してしまった、という早急な結論は避けて、まず来週のアメリカ株の動きも合わせてチェックしたいところです。翌週に流れが変わることはままありますから。
来週はやはり火曜の金融政策決定会合が気になるところです。本来、追加金融緩和が必要な状況でも無いので、特に重要視する必要も無かったこの日は、事前にやけに皆の期待が膨らんでしまっています。実際、今週は株式市場でも不動産株やその他金融株など、丁度一年前の異次元金融緩和によって急騰した銘柄が物色されました。これは追加金融緩和を先取る動きとして十分な証左でしょう。
個人的にはETF買取額の増加や対象範囲の拡大（JPX400投信などの買い）は十分あるとは思いますが、それ以上の期待は持つべきではないと思います。「いや、市場にサプライズを与えるには先手を打って実施する必要があるんだ」という声もありますけれど、これは株式市場寄りの都合の良いポジショントークであって、予測というよりも期待に属するものでしょう。
大体まだ消費増税が始まって間も無さ過ぎますから、消費増税の影響を組み込むには時期尚早過ぎます。それは４月３０日にもう一度ある金融政策決定会合においても同じ。日銀短観で大企業の先行きは大体出ていますが、少なくとも来期業績見通しもわかる決算通過後（５月中旬以降）まで待つのが普通でしょう。そして５月以降も実際に行うかどうかは別問題です。
ですから、現段階で過度な期待を抱くのはむしろ危険だと思っています。万一追加緩和が実施されるようなら当然ドテン買いで対応すべきですが、それが出てからでも遅くありません。足元の株高に釣られることは無いのではないでしょうか。
個別ではともあれ本決算が出てくる時期でもありますから、まずどの業界が消費増税の影響を受け辛いか、そして今期も高成長を持続できるかを見極める必要がありそうです。例えば既に今期見通しの慎重な小売り株は避け、中小企業が消費増税を期に事業の撤退を考えるならM&A絡みの仕事が増えるとか、そういう思考経路が大事だと思います。
※株式投資は自己責任でお願いします。文中の内容は現時点で予測できる範囲で想定されたものであり、正確性や投資成果を保証するものではありません。
