KA.Blog

株式市場で気になる銘柄をピックアップして分析、検証していきます。主に中期~長期の投資で成果を上げ、値動きを追っていく予定です。株の他にも日常の話題やコーナーで綴っていき、むさくるしくない(?)ブログにしていきたいと思っています。

5月の成績発表

えー、お陰様で1日に無事結婚式を挙げ、独身生活に別れを告げました。まだ身辺がバタバタしていて落ち着かなく更新が滞りがちですが、とにかく5月の成績発表から片づけてしまいましょう。株価は5月末時点のものを使用しています。

買い銘柄

ソフトクリエイト(3371) 
2005年12月2日後場より 3470円→1020円(先月)→970円(18営業日保有 下落率4.9%)
先月頭に決算を発表。中身はいつもの好決算でしたが、事前に上方修正されていた分織り込み済みの内容であった事、また今上期の見通しが慎重である事を受けて株価反発のきっかけには繋がらず。残念ながらまたまた下値を探る動きとなっています。そして当ブログでも遂に株価目標を6000円にまで下げました。決算書を詳しく分析すると、今までのような明るさが見受けられなかった事がきっかけですが、それでもまだまだのりしろは大きくあります。暖かく見守っていきましょう。

ソネットエンターテイメント(3789)
2006年1月20日より 390000円→424000円(先月)→413000円(18営業日保有 下落率4.2%)
先月発表の決算はすこぶる好調だったもののこちらも織り込み済みで、昨年11月高値から結んだ上値抵抗線をなかなか上抜く事ができず、結局三角持ち合いを未だ脱する事ができずにいます。環境関連銘柄が騒がれる今の市場のテーマ性・話題性という部分では、ややアピール力に乏しい状況か。しかし毎月恒例上場持ち株で評価した一株あたりの同社の株価は52.6万円。まだまだ評価不足。

オプトロム(7824)
5月25日より 59円→31円(先月)→39円(18営業日保有 上昇率25.8%)
徐々に新事業(電池)への期待感が高まって来るにつれ、株価も上昇してきました。テクニカル的には完全に底値を脱し、現在ではポートフォリオで一番妙味のある銘柄と言えるまでなってきました。直近でもじわりじわりと高値を伺う展開になってきており、明日にでも大幅高となる可能性が高い状況。具体的な新事業会社との株式交換比率も決まり、後は新業態の売上をまず実現したいところ。

ソフトバンク(9984)
10月5日より 2400円→2130円(先月)→1861円(18営業日保有 下落率12.6%)
先月発表の決算は大幅増益だったものの、市場予想を下回る内容で株価は低迷。優先株発行論議も下落に拍車をかけた格好。信用倍率は日々悪化し需給は悪化の一途。あまり良い話を聞かない中で、本日は「iPhone」を年内に発売すると発表。シェアの拡大に繋げることができるか。

メディカルシステムネットワーク(4350)
10月15日より 117000円→119000円(先月)→124000円(18営業日保有 上昇率4.2%)
こちらも先月の好決算を受けて地味な上昇トレンドに。そして最近ようやく高値を狙えるところまでつけてきました。相変わらず流動性の無さが難点ですが、本当にじっくりと腰を落ち着けられる銘柄です。

新光証券(8606)
3月24日より 325円→355円(先月)→379円(18営業日保有 上昇率6.8%)
最近の株式市場復活を契機に証券株の見直しが進んできています。400円から上値の重たいところとなっていますが、本日も東証1部の出来高は26億株と比較的高水準。そもそも市場外の取引(立会外取引)が活発になってきているという報道もあり、手数料収入は比較的安定してきているようです。

ダイハツ(7262)
3月25日より 1141円→1261円(先月)→1184円(18営業日保有 下落率6.1%)
原油の上昇につれてガソリンは遂に170円を突破してきています。最近は経済に関心が無い人からも「原油200ドル突破とか言っているね」と聞こえるようになってきました。そうなると正直もう原油高はないのかなと思いますが、大きな下落を期待しにくいのも確か。そうなった場合、やはり燃費の良い車というのは重要性を増してくるでしょう。これからは軽自動車の時代と言えそうです。

みずほFG(8411)
4月15日より 433000円→539000円(先月)→554000円(18営業日保有 上昇率2.8%)
信用倍率で見るところの需給面は益々タイトになってきており、直近では逆日歩再発生。株価はいよいよ60万円を超えてきました。それでもあのサブプラ問題でこれでもかと売られた銀行株の中核ですから、戻りはまだまだこんなものではないでしょう。

アクセル(6730)
4月15日より 369000円→400000円(先月)→399000円(9営業日保有 下落率0.3%)
想定した下値支持線を割り込んでしまった事から利益確定売りとしましたが、ここにきてまた調子の良い動きを見せています。現在は横ばいキープで、25日線を下値支持線とした絶妙なバランスの上にいるところ。先日年初来高値を更新してきた事もあり、この場を借りて再度買いポートフォリオに入れたいと思います。明日の寄り付きからエントリーで、目標株価は控えめに45万円。またその辺りまで行ったら目標株価引き上げ等を検討したいと思います。

任天堂(7974)
4月20日より 56800円→56800円(先月)→58000円(18営業日保有 上昇率2.1%)
以前の大人気銘柄から人気は離散気味で、ややつまらない値動きに。確かに今はサブプラ問題で売られた銘柄の上昇率が大きく、敢えて同社株を買うタイミングでないのも確か。直近テクニカル的には一目均衡表の雲が下値をカバーする形となっており、ようやく上昇転換へのタイミングが近づいてきた格好。為替も安定してきており、1ドル100円よりも円安なら増益に。

SEH&I(9478)
5月24日より 10670円→15070円(4営業日保有 上昇率41.2%)
5月28日より 13000円→13300円(2営業日保有 上昇率2.3%)
今月のNo.1銘柄。好決算を機に買いポートフォリオ入れしてみたのですが、案外評判良く3営業日連続のストップ高に。しかし過熱感が出てきたので一旦売りとしました。結果的に売りのタイミングは少し遠慮し過ぎたのかなという感じです。その後念のため設定しておいた買いライン13000円にピッタリ来たため再エントリーとなりました。今は第二波を捉える段階ですから、しっかりと波に乗りましょう。

売り銘柄

富士重(7270)
4月13日より 428円→459円(先月)→464円(1営業日保有 上昇率1.1%)
前回の成績発表時に設定していた損切りラインに即達してしまったため、今月は1日だけ保有していたという形になっています。ただあの場面で損切りしていないと、今はもっと痛い目に遭っているところでした。危ない危ない。

JT(2914)
5月1日より 495000円→490000円(先月)→552000円(7営業日保有 上昇率11.2%)
タバコの値上げ報道からドンドン上がっていってしまい、損切りラインを超えたので損切りとしましたが、結果損切りラインが直近高値だったようです。非常にダマされた感が強く、悔しくてホゾを噛んでいるところです。きーっ、悔しい!またリベンジします。

以上の結果から、1営業日当たりの騰落率を計算すると

結果0.32(%/営業日)という結果が出ました。
計算式は各銘柄の保有営業日日数√騰落率を合計し、出された数字を銘柄数の合計13で割り(同銘柄の複数売買は一度の取引として加減)、平均値を算出します。つまり全ての銘柄に同額投資したとして、一営業日当たりの平均上昇率を導き出し、そこから一営業日当たりのポートフォリオの平均上昇率を出すわけです。

ちなみにその間
日経平均 5/2終値14049円→14338円(18営業日 上昇率2.1%) 0.11(%/営業日) 

TOPIX 5/2終値1377→1408(18営業日 上昇率2.3%) 0.12(%/営業日)

今月は引き続き下落していた銘柄の戻りを試す展開となり、パフォーマンスは良好。特にSEH&Iの怒濤の上げが大きく寄与してくれました。感謝感謝です。

そしてKA指数の発表です。KA指数とは、ブログで初めて銘柄を推奨した2005年8月23日の寄り付き前を100として、今は何ポイントになったかということです。

KA指数215.9ポイント

となりました。遂にKA指数は新高値を更新しました。パチパチ。いやー、地道に続けてきた甲斐があったというものですね。

さて今後の展望ですが、日本株の投資判断は引き続き「買い」です。決算を織り込んで、株価は上がってきています。やはり金融取引の主役は何と言っても株取引。商品市況や為替取引になんて負けていられません。

原油はいい加減限界でしょう。今月中に110ドル台までの下落を想定しています。また為替は105円台の攻防がもう少し続くかなという感じがしますが、やがて突破してくるでしょう。今月はやや小動きが続くかなと思っています。

6月という月は例年上がる月です。というのも例年は5月が下がる月ですからで(各企業の固めの決算を受けて)、その反動が出易いからです。まあ今年は5月が調子良かった関係上、一概にそれが当てはまるとは言えないでしょうが、株価は明らかに混迷期を脱しています。先月も言いましたが今月も言いましょう。「今買わなければいつ買うのか」と。

※株式投資は自己責任でお願いします。文中の内容は現時点で予測できる範囲で想定されたものであり、投資成果を保証するものではありません。