本日は８月の成績発表の日です。本来であれば１日に発表したかったのですが、引っ越し等でバタバタしておりまして、今回はイレギュラー的に平日に行う事にしました。その分株価は８／３１時点の終値を元に評価しておりますので、予めご了承ください。
買い銘柄
ソフトクリエイト（３３７１）
２００５年１２月２日後場より３４７０円→１９６０円（先月）→１６８１円（２０営業日保有 下落率１４．２％）
ヘラクレス指数が安値を更新するのにお付き合いして上場来安値を更新。相変わらず株価の低迷が続いています。ただ昨日発表した増配報道を受けて本日は一時ストップ高まで。増配よりは中間業績達成確実とされる報道の方を好感して上がった感じがあります。これにより配当利回りは２％近くに。前回コメントした東洋経済の上方修正の根拠はこれだったのかという感じでしたが、やっぱりこの最新の報道に皆さん気付いていなかっただけっぽかったですね。案外市場全体にこの情報が浸透するのに大きなタイムラグがあるようです。だからそのうちに仕込んでおけるのですが。今回市場全体が手がかり難の中、増配を発表した事は個人的に評価しています。上手くいけばトレンド大転換の好機とできそうです。っていうかこれで上がらなかったら経営者はどうやって株価を上げれば良いのでしょうか？個人的には同情します。
ソネットエンターテイメント（３７８９）
２００６年１月２０日より ３９００００円→３５６０００円（先月）→３１２０００円（２０営業日保有 下落率１２．４％）
こちらもマザーズ指数が最安値を更新してしまったのにつられて上昇トレンドチャートが崩壊。それでも３０万をキープしているのが同社の底力。１０月にソニーフィナンシャル上場と報道があり、ソニーグループとしては益々資金調達がし易く。そのうちソニーグループ連動ファンドとか組成されれば買われる場面もあるでしょう（昔あった子会社連動株みたいなものですが、株価的には小型株に成長期待があり妙味があるので可能性はあると思います）。はい、毎月恒例同社保有の上場株式時価のみで評価した一株辺りの株価は現在３７万円。まだまだ全然割安ですね。
スルガコーポ（１８８０）
５月２６日より ２４１３円→２４８０円（先月）→２２３０円（５営業日保有 下落率１０．１％）※３分割考慮
第一四半期決算の中身が悪く、業績未達懸念が高まり株価は急落。よって損切りとしました。うーん、一時は３０００円を超える場面もあったのですが、欲張ってホールドし過ぎたところが反省材料です。ただ未だ割安ではあると思うのですが、市場の評価は厳しく２０００円割れの場面もありました。
USEN（４８４２）
１月１６日後場より １２５１円→８６３円（先月）→７５５円（２０営業日保有 下落率１２．５％）
こちらも新興市場安の流れを受けて安値更新。更に安値更新を伺う水準で底辺を這っています。正直もう少し下値を伺う展開になりそう。７００円割れまで見ておく必要があり。
近畿車輛（７１２２）
５月１４日より ５２５円→４７５円（先月）→４０２円（１８営業日保有 下落率１５．４％）
正直明確な下落要因がわからないまま下落の一途を辿った銘柄。致し方ないので適当な水準で損切りとしました。しかし業績が悪くないので、いずれリベンジを図りたいと思います。
オプトロム（７８２４）
５月２５日より ５９円→５３円（先月）→４５円（２０営業日保有 下落率１５．１％）
セントレックス市場全体を測る指数は存在しないのですが、おしなべて軟調。その中で同社は遂に旧額面割れの上場来安値更新。いくらなんでもなめられ過ぎだと思います。新興市場で流動性が低いため低位株物色の短期資金すら入ってきませんが、ここはじっと我慢我慢。
SEHD&I（９４７８）
８月４日より １７３００円→１６９００円（５営業日保有 下落率２．３％）
久しぶりに力を入れて買い組み入れをしたのですが、あっさり２５日線を割り込んでの下落。傷口が拡がらないうちにさっさと損切りとしました。ジャスダック市場固有のクセである売り買い一方向に流れやすいという動きから、株価は一貫して下落。一時１５０００円割れの場面までありましたが、その後自社株買いを発表。今度は一貫して上がってきており株価は何とか最悪期を脱しつつあります。しかし同社株の一番の大株主は同社であり、やがて市場に放出されるとした場合、相当な需給の重しになりそうです。なので自社株買い後の消却が次のポイントになってくるでしょう。同社保有のイージーユーズ（２４９５）は下方修正で大幅に下落。個人的にはこっちを買ってやれよという気もするのですが。
フルスピード（２１５９）
８月１４日より ４１９０００円→３９００００円（２営業日保有 下落率６．９％）
IPOがしばらくなかったので買いポートフォリオ入れとしましたが、その直後に日経平均の暴落があり、あっさり損切りラインに引っかかってしまったので損切りとしました。しかしその後株価は上値の軽さを好感して大幅上昇。まさにフルスピードで一気に７０万まで行きました。久しぶりに失敗したなーと思った銘柄でした。
売り銘柄
日産自動車（７２０１）
６月８日後場より １３０１円→１２５２円（先月）→１１００円（１０営業日保有 下落率１３．８％）
８月２１日より １１０８円→１１１４円（８営業日保有 上昇率０．５％）
目標達成のため一旦は買い戻しとしたものの、再度売りポートフォリオ入れへ。サブプライムローン問題は自動車各社の主戦場でもあるアメリカの自動車ローンにも飛び火して悪影響を与えています。為替の更なる円高トレンドもあり、１０００円割れは示現しないと気が済まない株価動向になっています。
新日鐵（５４０１）
８月１５日より ８１０円→７００円（２営業日保有 下落率１５．７％）
８月２１日より ７７５円→８１２円（８営業日保有 上昇率４．６％）
何度となく登場してくる銘柄ですが、暴落前に売りポートフォリオ入れしておいたのが大正解。今回の一番の稼ぎ頭となりました。その後再度売りとしている方は増配観測報道もあり踏み上げられているのですが、基本的には下がってくるでしょう。腰を据えて挑みたいところ。
任天堂（７９７４）
８月１５日より ５１５００円→５３６００円（１２営業日保有 上昇率３．９％）
リベンジ銘柄として再度売りポートフォリオ入れ。為替の円高トレンドにもっとも影響を受け易い銘柄として注目しています。充分株価もつり上がっており、これから先の上昇期待よりも下落圧力の方が圧倒的に大きいと思います。為替予約もしておらず想定為替レートが１１８円とのことですから、下方修正必至か。
以上の結果から、１営業日当たりの騰落率を計算すると
結果−０．１６（％／営業日）という結果が出ました。
計算式は各銘柄の保有営業日日数√騰落率を合計し、出された数字を銘柄数の合計１３で割り（同銘柄でも再ポートフォリオ入れしたものは別銘柄と見なします）、平均値を算出します。つまり全ての銘柄に同額投資したとして、一営業日当たりの平均上昇率を導き出し、そこから一営業日当たりのポートフォリオの平均上昇率を出すわけです。
ちなみにその間
日経平均８／３終値１６９７９円→１６５６９円（２０営業日 下落率２．４％） −０．１２（％／営業日）
ＴＯＰＩＸ６／２９終値１６７２→１６０８（２０営業日 下落率３．８％） −０．２０（％／営業日）
今月は日経平均に負けましたが、TOPIXには勝利。しかし先月末の株価急騰はドレッシング買いの部分が大きいようで少し汚いですね。まあ何にせよ自分のポートフォリオがマイナスになってしまったのは反省です。
そしてKA指数の発表です。KA指数とは、ブログで初めて銘柄を推奨した２００５年８月２３日の寄り付き前を１００として、今は何ポイントになったかということです。
KA指数１４２．０ポイント
となりました。
さて、今月は既にスタートしているわけですが、現在のところは（たった二日ですが）順調に見通し通り推移しています。私の相場見通しはまた随時ブログでも報告していきますが、基本「株安、円高、新興株買い」基調は今年の大前提です。先日「３営業日以内に８００円程度の大幅安があり得る」としましたが、それは残念ながら思い切り外して、むしろ月末のドレッシング買いを巻き込んだ大幅上昇までありました。それでも「まだ下がる」とガリレオ的に考えているのでまだまだ売りポートフォリオを拡充していきたいなーと思っています。
なので新たに売りポートフォリオとしてJT（２９１４）をリベンジ銘柄として組み入れたいと思います。理由は以前より繰り返し伝えている本業のタバコ事業の先行き懸念。ガラハー巨額買収ののれん代消却は比較的軽微に済みそうとの報道もあり、外資系証券の相次ぐ目標株価上方修正もありますが、基本タバコ産業にできる事と言えば経費を削減していくことであり、これ以上売上を大きく伸ばすことはできません。せめて別の事業を拡大していくしかないのですが、この巨額買収に見られるように、経営陣としては副業はあくまで副業とみなし、本業に力を入れているのが歴然です。であれば企業の成長力は後ろ向きと言わざるを得ないでしょう。
一方ディフェンシブ銘柄と見られており、こういう場面でも強いかも知れません。しかし昨今はそれによって充分上値は保たれてきました。ですからこれ以上買い上がる向きも少ないでしょう。しかしその代わり目標株価は５９万円。目先は５９万円〜６４万円程度のボックス圏で動くのではないかと見ていますので、この辺にしておきます。その後の動きはまたその水準まで株価が推移したら考えます。早速本日の大引けの株価にて組み入れとしたいと思います。
※株式投資は自己責任でお願いします。文中の内容は現時点で予測できる範囲で想定されたものであり、投資成果を保証するものではありません。
