KA.Blog

株式市場で気になる銘柄をピックアップして分析、検証していきます。主に中期~長期の投資で成果を上げ、値動きを追っていく予定です。株の他にも日常の話題やコーナーで綴っていき、むさくるしくない(?)ブログにしていきたいと思っています。

町費益得

先週の土曜日は町内の新年会(今更ですが)ということで、近くの居酒屋で飲み会がありました。去年引っ越してきた私たちは町内会で新参ものであり、かつ若い部類に入るので、正直仕事が忙しくて気乗りしなかったのですが「最初だし、顔を覚えて貰うにも良いだろう」という事で渋々参加することに。

私を含めて若い世代(敢えてそういう表現にします(;^_^A)はあまり飲み会が好きではないですし、ましてや知らない人ばかりですし。そして町内のほとんどは高齢なので、参加者の平均年齢は高いはずです。既にコミュニティ的に出来上がっているところに、よそ者が行ってもフワフワ浮いているであろうことは必至(-。−;)

しかしやっぱり世帯を持つというのは、この辺りの付き合いは避けて通れません。東京で一人暮らしをしていた時には一応下町っぽいところだったので町費は年に一回払っていましたけど、地域の祭とかいった行事には全く参加しませんでした。その方がやっぱり気が楽でして。

そんなわけで向かった居酒屋。面々を見ると案の定平均年齢は50代というところでした。「今日はてけてけ夫妻の歓迎会も兼ねて、中心に座ってもらいましょう」
ということで、まずは自己紹介。それにしても今まで住んでいながら、はっきり言って誰の顔も見た覚えはありませんでした。隣近所には挨拶しましたが皆欠席でしたし。まあ私は朝早く仕事に出て、毎日戻ってくるのも遅いですし、休日も家に籠もってパソコンばっかりいじっていますから、全くもって非社交的な人間ですが┐( ̄ヘ ̄)┌

ただ内気な人の多い富山人の割には皆気さくな感じで、まだ酒も入っていないのに結構ワイワイ盛り上がり、色々話しかけてこられます。町内に新しい血が入ったことや、嫁が埼玉出身ということで珍しかったのか。嫁は「あか抜けた人やと思ったわー(^^)」とか言われていましたが、そういう事を言う辺がまた田舎臭いというか(;^_^A

中には30代っぽい人もちらほら居て、酒も入ってくると意外に楽しめた会になりました。色んな話もしましたし、たまにはこういうのも良いもんですね(^^)ちなみに今富山では「おくりびと」の滝田監督が富山出身という事で、その話題で持ちきりなのですが、案の定その話も出ました。

んで最終的には調子に乗って二次会まで行きました(;^_^A「どうせ全部町費で出るから(^^)」という事でしたが、町費って便利だなーと思いました。←(間違った認識)

さて、町費で何とかしたい日経平均は本日続落。前日のNYダウは金融最大手AIGが史上最大の損失を出した事を受けて急落の7000ドル割れ。結局今までやっていた支援のほとんどが奏功していないのではないかという懸念から、他の政府支援を受けた金融株も軒並み安の展開。実際のところは奏功してないのではなく、少しずつ赤字を表面化する事で破産法適用を免れつつ支援を受けているだけのような気がしますが、本当にそうだとしたら米国民に対する重大な背信行為でしょうね。

それを受けた日経平均も朝方から売りが膨らむ展開でいきなり7100円を割り込む下落。TOPIXもバブル後の最安値を更新するなど嫌な雰囲気。しかし政府の株式市場対策に対する期待感、与謝野大臣の「過度な株安は看過できない」というリップサービス、オバマ政権が投資ファンドを利用した第二のバッドバンク構想を計画していると流れると地合が好転。一時プラス圏に切り返す程の強さを見せ、底堅さを感じさせました。円安基調も追い風に。

投資判断は「買い」。短期的には買いが持続しそうなところで、本当は「強気の買い」としても良い頃合いだと思っています。しかし昨今の底堅さの実態は売りポジションの買い戻しであるという声が根強いのも事実。その証拠に出来高がそれ程膨らんでおらず、実際の株価対策が明らかになってしまうと材料出尽くし感から売られてしまいそうな脆さもはらんでいます。為替も今の水準ですから何とか保っているものの、もし95円程度まで円高になってしまうと一気に7000円割れ→底が見えない下落という事になりかねません。今の段階での早急な次なる対策が必要です。

それでもアメリカも日本も最早慢性化していますが明らか過ぎる程の売られ方です。今月はメジャーSQを控えていますが、昨年も結局はメジャーSQが底で、そこからしばらく反発を見せました。そこまで堪え忍べば反発の素地は調うと思いますし、一旦上昇モードに入ると手が付けられなくなるくらいの勢いで上昇していくでしょう。

新興市場は「強気の買い」。本日は3指数共に軟調。ミクシィ(2121)が上場来安値を付けており、大型株中心に売られているという感じです。目下為替が円安ですが、特段円安メリットを受ける事がないため、東証一部銘柄に比べるとやや魅力がない状況に。しかし政府の3兆円規模のIT投資の話が具体的してきたら、今までの鬱憤を晴らすが如く、ITバブル再来のように盛り上がってくるでしょう。

ソネットエンタテイメント(3789)は続落。子会社DeNA(2432)はモルガンの投資判断引き上げを受けて堅調。同社の株価も18万円台でだいぶ煮詰まってきており、一旦上放れる事ができれば、当分の上昇トレンドは約束されるような土台ができています。

ソフトバンク(9984)も続落。昨日はCB500億円の繰り上げ償還報道を受けて下げ渋ったものの、本日は持ちこたえられず。結果的には有利子負債の圧縮に繋がりますが、積極的に同社が償還を希望したわけではなく、かつて大量発行したユーロ円CBの保有者が昨今の金融不安によって繰り上げ償還条項を行使しただけの話。手元資金が減少し、むしろマイナス材料であるかも知れません。最近どの企業も社債発行で手元資金確保に四苦八苦していますから。今のところは大丈夫かも知れませんが、かつては優先株も発行「したかった(株主に阻止された)」同社ですから、結局は何らかの形で資金調達をしてくるものと思われます。

みずほFG(8411)も続落。前述したように世界的金融不安の波は収まりそうにありません。株価が下がるにつれて財務体質が不安になってくる銀行ですが、それでも海外の金融株ほど大きく下げないところはまだ邦銀が評価されている事の裏返しでしょう。全体相場が戻ってくる時に一番先駆して大きく上昇するのは金融株からですから、この辺りの底値圏は絶好の仕込み場。

SEH&I(9478)は堅調。子会社システム・テクノロジー・アイ(2345)は最近流行りの「新興市場で低流動性の低売買単価銘柄」に該当し株価が倍化。同社はIT技術者教育支援が柱ですが、政府の「電子政府、医療、環境・知識創造、人材育成の4分野に総額3兆円を投資して40万〜50万人の雇用を創出する計画」というテーマ性にも乗っていると言えます。SEH&Iも元々IT関連の本を出版する翔泳社が母体でありテーマ性に合致。人気化すれば一気に株価は跳ね上がりそうです。

USEN(4842)は反落。先月末に楽天(4755)に子会社のショウタイム株を17億円で譲渡と発表。これで先日の優先株による資金調達で得た39億円と合わせて目標の50億円を達成した形ですが、正直タコの足切りみたいなもので、折角黒字の会社があるのに質入れしないといけない苦しい台所事情を露呈しています。これらの資金を使って何をするかが見物ですが、次の決算次第では損切りも検討しないといけないですね。週足で見ると底堅く、比較的悪くない値動きをしているのですが。

JUKI(6440)は続伸。特段材料は無いようですが、全体相場の動きが不透明な中、短期資金が低位株に動いている模様です。新興市場で派手に値を飛ばしていたフィスコ(3807)、エイジア(2352)らが反落すると、行き場を無くした短期資金が次なる食指を向けている様子。ただこの水準の低位株への投資は長期的にも良いと思います。かつて2003年の金融不安の時にも株価2桁銘柄がゴロゴロしていましたが、その後何倍になったか。

以下ポートフォリオの動きです。

買い銘柄

ソフトクリエイト(3371) 2005年12月2日より 3470円→640円 目標6000円

ソネットエンターテインメント(3789) 2006年1月20日より 390000円→183400円 目標75万円

ソフトバンク(9984) 2007年10月5日より 2400円→1153円 目標3000円

メディカルシステムネットワーク(4350) 2007年10月15日より 117000円→85000円 目標20万円

ダイハツ(7262) 3月25日より 1141円→732円 目標1500円

みずほFG(8411) 4月15日より 433円→176円 目標700円 (1000株単元変更考慮)

SEH&I(9478) 5月28日より 13000円→8660円 目標2万円

USEN(4842) 7月15日より 300円→93円 目標400円

日本リテールファンド(8953)  8月31日より 450000円→320000円 目標55万円

JUKI(6440) 11月20日より 99円→65円 目標140円

コニカミノルタHD(4902) 2月5日より 785円→736円 目標1000円

近畿日本ツーリスト(9726) 2月11日より 88円→88円 目標120円

売り銘柄

セブン銀行(8410) 2月12日より 266600円→253800円 目標20万円

※株式投資は自己責任でお願いします。文中の内容は現時点で予測できる範囲で想定されたものであり、投資成果を保証するものではありません。